WACUL、ファングリーと共同でコロナ禍における学習塾を決定するまでの行動プロセスを調査、全データをまとめたレポートを公表!

2021-05-31

NEWS

デジタルマーケティングのPDCAツール「AIアナリスト」を中心としたマーケティングのDX(デジタルトランスフォーメーション)プラットフォームを提供する株式会社WACUL(読み:ワカル、代表取締役CEO:大淵 亮平、証券コード:4173、以下当社)は、ブランディングテクノロジー株式会社(東京都渋谷区、代表取締役:木村 裕紀、証券コード:7067)のグループ会社である株式会社ファングリー(東京都渋谷区、代表取締役:松岡 雄司、以下ファングリー)と共同で学習塾ユーザーに対してアンケート及びインタビューを行い、インターネット経由で学習塾を決定するまでのプロセスの実態を調査しました。その結果をご報告いたします。

WACUL、ファングリーと共同でコロナ禍における学習塾を決定するまでの行動プロセスを調査、全データをまとめたレポートを公表!

調査背景:コロナ感染症の拡大で、子供たちをとりまく学習環境が変化している

これまで対面コミュニケーションが中心だった学習塾業界は、2020年3月の小中高の臨時一斉休校や度重なる都市部での緊急事態宣言の発出など、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けており、子供たちの学習環境の変化に伴ってニューノーマルへの早期対応が求められています。こうしたパラダイムシフトを踏まえ、学習塾の選定においてユーザーの意識や行動がどう変化しているのかについての実態を調査すべくアンケート及びユーザーインタビューを実施しました。

まとめ:塾を認知してもらうためのオンラインコンテンツの重要度が高まっている

  • 学習塾を比較検討するにあたり49.1%がインターネット情報を参考にしている
  • インターネット情報を参考にした人のうち52.7%が塾の公式サイトの情報を最も参考にしたと回答
  • 決め手となった情報は、3位「授業料」、2位「自宅からの距離」、1位「体験授業の内容」
  • 本格的に塾選定を始める前に塾を認知していることが重要
  • 認知のきっかけとして多かった「知り合いからの紹介や口コミ」を増やすために生徒や保護者の満足度を上げることは必須
  • 口コミや紹介以外の認知のきっかけも41.6%あり経路として無視はできない
  • 塾を認知してもらうためには多様なタッチポイントが必要
  • オンライン/オフラインを問わずインプレッションを獲得するための施策が必要
  • 自塾が選ばれるために塾長のメッセージや方針(考え方)など「オリジナルの生きた情報」を発信することは有効
  • 塾選定のスタイルは昔から大きく変化していないが情報収集をする手段としてオンラインコンテンツの重要度は高まっている

今後の取り組みとして推奨したい施策としては以下が挙げられています。

MEO(Google マイビジネス)、公式サイトのコンテンツの充実、塾ポータルサイトへの登録、資料請求後のアポイント電話(インサイドセールス)、オンライン動画配信やオンラインコミュニケーションの環境整備など

無料ダウンロード資料

今回の調査結果の全データをレポートとしてまとめたほか、コロナ禍にある2021年度において自塾が選定候補に入るためのポイントをリスト化した資料(PDFデータ)を以下よりダウンロードしていただけます。

当社 取締役CIO 垣内勇威のコメント

学習塾の選定行動は、リアルな知人の口コミ、ポータル(Google Map含む)、リアルの体験授業の影響が大きい。これは地域密着型の他ビジネスとも共通する。デジタルでまず為すべきことは、検索で上位表示されているポータルに網羅的に網を張ることだ。

一方で、塾の公式サイトは閲覧されるもののほとんど役に立っていなかった。確かにリアルな口コミや第三者的なポータルに比べれば、公式サイトの情報は「無難」になりがちだ。はたして塾業界において、公式サイトに力を入れる必要はないのだろうか? 結論から言えば、そんな事は決してない。公式サイトがつまらないのは、完全に塾側の努力不足である。今回のインタビューでもある個人経営塾の公式サイトは、被験者の心を少なからず動かしていた。その公式サイトは、デザインこそ素人感満載ではあるものの「塾長の熱い長文メッセージ」「講師陣の生の声と写真」「卒業生の手書きの感謝メッセージ」などが大量に掲載されており、溢れんばかりの熱量が伝わってきた。

公式サイトの役割は「リアルな体験授業」のDXと言ってもよいだろう。教室に行くより手前で、体験授業並みのインプットを与えられれば、他の候補よりも頭一つ抜け出すことができる。


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