ユーザーは競合商品のWebサイトを訪れた時には購入を決めている?調査結果をもとに、成果を出すために取り組むべきマーケティング施策の提言を発表

2020-09-01

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マーケティングのデータ分析と改善提案、効果測定といったPDCAを自動化する「AIアナリスト」など、セールス&マーケティングのDX(デジタルトランスフォーメーション)プラットフォームを提供する株式会社WACUL(代表取締役CEO:大淵 亮平、以下当社)は、ユーザーがWebサイトにおける競合比較を行っているかを調査し、その結果からマーケティング全体において成果を出すために取り組むべきことをまとめた提言を発表したことをお知らせします。

SimilarWeb協力のもと、ユーザーがWebサイトにおける競合比較を行っているかを調査

マーケットインテリジェンスプラットフォーム「SimilarWeb PRO」を用いて、特定の製品サービス群における競合他社のサービスサイト訪問状況を調査しました。この調査を通じて、比較検討ユーザーの実態を明らかにすることで、サービスサイト、ひいてはマーケティング全体において、成果を出すために取り組むべきことを提言しました。

サービスを説明するサイトを同日に訪れる人は少ない

サービスサイトにおいて、ユーザーの大半は競合比較をしていない。つまりほとんどのユーザーは、そもそも比較検討することなく購入へとまっしぐらに進む、あるいはサービスサイトを訪れる前に比較検討が済んでしまっているのだ。

前者の場合、ユーザーが比較検討しない要因は3つ考えられる。1つめは、テレビCMなどマス広告を通じて徹底的にサービスが刷り込まれているケース。2つめは、特にB2Bにおいて営業担当が直接フォローしているケース。3つめは、知人からの紹介や専門性の高いコンテンツなど、信頼に値する事前情報を得ているケースだ。

比較検討されない、すなわち受注率の高い商談を増やすためには、競合他社よりも圧倒的に広告予算を投下するか、営業担当が手厚くフォローするか、良質な製品サービス・コンテンツを提供するしかない。

後者の(サービスサイトを訪れる前に比較検討が済んでいる)場合は、外部のポータルサイトや比較サイトに掲載している情報を充実させることがまず重要だ。正しく魅力的な情報になっているか、定期的なメンテナンスが必要である。