データと知⾒を核に、戦略から実⾏までマーケティングDXを⼀気通貫で⽀援する株式会社WACUL（住所：東京都千代田区、読み：ワカル、代表取締役社長：大淵 亮平、証券コード：4173、以下当社）は、地方銀行により運営されている18のECサイトの評価ランキングおよびレポートを公開しました。
当社では、研究レポートや書籍、ブログなどを通じて「デジタルマーケティングの定石」を多数公開しております。2021年には、「地銀が運営するECサイトの評価レポート 〜 定石はほとんど使われていない」という研究レポートを発表しました。
今回は、2021年の調査以降、既存のECサイトの改善が見られるか、またどれほどのECサイトでデジマの勝ちパターンが適用されているのかを明らかにするため、同様の調査を行いました。
調査の結果、「Amazon Payや楽天Payの導入」「定期購入プランあり」などの重要な施策をどちらも実施しているのは、18サイト中たったの1サイトのみで、デジタルマーケティングの定石はまだまだ使われていないことが明らかになりました。
調査結果をふまえ、地方銀行が運営するECサイトの売上を伸ばすための一手を改めて提言し、レポートにまとめました。
また、当社では地方特産品などを取り扱うECサイトの運営を行う地方銀行様などに、地方特産品を扱う「地域ECサイト支援プラン」を提供しております。
「地域ECサイト支援プラン」について、当社へご相談・ご質問などございましたら、下記お問い合わせ窓口までお気軽にご連絡ください。
記事のサマリ
調査結果
前回（2021年）と同様のECサイトがトップ3を占めたが、前回2位だったエンニチ（ふくおかフィナンシャルグループ）が1位となり、順位が入れ替わった
採点の全体平均は、2021年が33.5点、2024年（今回）は33.8点と、ほぼ横ばいの結果なった
「Amazon Payや楽天Payの導入」「定期購入プランあり」などの重要な施策をどちらも実施しているのは、18サイト中たったの1サイトのみだった
本調査の提言
「Amazon Payや楽天Payの導入」「定期購入プラン」の主要施策はすぐにでも取り組むべき
ECサイトの立ち上げ前ならば、定石を意識したWebサイトの設計をプロフェッショナルに相談することを推奨する
既存ECサイトの改修は難しく、既存顧客のデータベースを構築してLTVを伸ばし、追加投資の意義について社内説得が必要
レポート全文
